-＝50（補助金額）590万円609万円720万円未満未満35（万円）3025201510※保護者全員の所得判定額の合計が目安年収約720万円未満の場合、実質授業料0円になります。年 収年間授業料計 ⓐ就学支援金 ⓑ埼玉県補助 ⓒ実質年間授業料 ⓓ（ⓐ－ⓑ－ⓒ）500万円未満500万円以上590万円未満590万円以上609万円未満332,400円609万円以上720万円未満720万円以上910万円未満910万円以上実質授業料0円332,400円332,400円118,800円213,600円118,800円213,600円118,800円0円実質授業料213,600円実質授業料332,400円（世帯年収）910万円910万円未満未満以上本校の授業料332,400円実質授業料（保護者負担）埼玉県授業料軽減補助金国からの就学支援金実質月額授業料0円0円0円0円0円0円0円213,600円0円332,400円入学金負担（ⓓ÷12）（埼玉県補助含む）入学金0円200,000円県より補助100,000円0円入学金100,000円0円0円17,800円200,000円27,700円施設費・維持費負担（埼玉県補助含む）施設費・維持費160,000円- 県より補助160,000円＝ 0円160,000円29特待生 S 特待生 A 特待生 B特待生 C 特待生 D 入学金・施設費・授業料・維持費支給 入学金・施設費・授業料・維持費支給 入学金・施設費・維持費支給 入学金・施設費の支給、維持費の半額を支給 入学金・施設費支給 （原則3年間） （進級時に審査） （進級時に審査） （進級時に審査） （進級時に審査） ※いずれの特待生も国の就学支援金・埼玉県父母負担軽減事業補助金を申請してください。その上で納付すべき額がある場合、その額に対して奨学金を支給します。 ※特待生であっても、入学金や授業料等は必ず一度納付していただきます。特待生への支給金は、国の就学支援金、埼玉県父母負担軽減事業補助金が支給された (確定した)後に支給されます。時期は1月以降になる見込みです。取得要件認定区分特典取得要件認定区分特典取得要件認定区分特典入学金施設費・単願の入学試験を受験し、学力検査において、本校が定める一定の得点を取得して特進Sコースに合格し入学すること・本校での個別相談において、面接を受けること・欠席が各学年10日以内であること・単願推薦の入学試験で合格し入学すること・本校での個別相談において、面接を受けること ・欠席が各学年10日以内であること認定区分及び特典は単願特待生に準じる・併願1・2の入学試験を受験し、学力検査において、本校が定める一定の得点を取得して特進Sコースに合格し入学すること・本校での個別相談において、面接を受けること・欠席が各学年10日以内であること認定区分及び特典は単願特待生に準じる40,000円授業料維持費27,700円10,000円※施設費(年額)は2年次・3年次にも納入していただきます。 ※ 国の就学支援金及び埼玉県父母負担軽減事業については、ホームページを 御覧ください。 ※ 入学者に対して入学手続後、施設設備拡充のため協賛(一口 50,000円 一口以上)を任意でお願いする予定です。● 国の就学支援金及び埼玉県父母負担軽減事業（埼玉県補助）については、年収は目安であり、世帯の県と市町村民税の所得割額を合算したものに基づいて県の審査があります。● 埼玉県父母負担軽減事業は県内にある私立高等学校に通学する生徒の授業料を軽減するため、国の就学支援金の支給に上乗せして、授業料等及び入学金の一部を補助するための埼玉県の事業です。● 県と市町村民税所得割額が非課税の場合は、 埼玉県より「奨学のための給付金」が 支給されます。●国及び県の補助制度は令和4年度の 要項に基づいています。スポーツ特待生併願特待生［学費シミュレーション］本校の月額納入金（予定）■特待制度単願特待生■学 費入学手続時納入金（予定）200,000円
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